12月25日、「週刊文春」が中居正広の女性トラブルを報じた。この話自体は、同月19日に報じられた小学館「女性セブン」でも取り上げられていたが、事件の詳細や当事者たちへの取材は今回はじめて報じられた。

19日の「女性セブン」の記事のとき、「女性との重大トラブルで9000万円もの巨額の解決金を支払った」という話についてはテレビ業界ではすぐに「扱いNG」になった。つまり「情報番組などで扱うな」という指示である。

テレビ情報番組の場合、週刊誌など他のメディアで報じられたゴシップの扱いは、各局の「芸能デスク」と呼ばれる担当者が決めて複数番組に伝えることになっているが、不文律として「一媒体しか報じていないものは扱わない」というものがある。

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もちろん、例外はあるのだが、大きなゴシップであっても、これを理由に「NG」を出すことはできる。ある局で芸能デスクの下で仕事をしてきたテレビスタッフもこう言っている。

「一媒体しか報じていないものだと、その媒体が誤報だったときの影響力が大きいので、複数の媒体が取材して事実確認したものでないと扱いにくいです。実際には、タレントや所属事務所との関係性から、扱いにくいゴシップをNGにできる理由付けでもあるのですが…」

トラブルの経緯

「女性セブン」が独占で報じた際は、テレビ情報番組はその不文律を理由に「NG」扱いにすることができるわけだ。しかし、実情としては人気タレントである中居との関係を良好にとどめるため、という理由のほうが大きいだろう。

「ただ、中居さんは20年にジャニーズ事務所を退所し、個人事務所の所属になっているので、強い後ろ盾があるというわけでもないです」と前出スタッフ。